出典：原子力村の住民一覧
WHO（World Health Organization=世界保健機関）と聞いて、安心する日本人は多いのではないかと思います。権威ある国連機関の言うことならば信頼できると・・・。
IAEA（The International Atomic Energy Agency＝国際原子力機関）は、原子力利権の総本山であり、強力な原子力推進機関です。そのIAEAとWHOは協定を結んでおり、IAEAの許可を得ずにWHOが勝手に情報を発信することができないようになっているのです。WHOは実質、原子力推進機関：IAEAの仲間だと言っていいでしょう。
原子力発電所事故による健康への影響についてWHOの言うことを無条件に信じている人が多いのではないでしょうか。
例えば、泥棒をした本人に裁判官役をやらせて、自分の罪を自分で裁かせるなんてことはあり得ません。自分の損得に関わる事柄だと、どうしても自分に対して有利な判断・決定をしてしまうのが人間だからです。泥棒兼裁判官の言うことを信じる人はいないでしょう。同じ理屈で、原発事故による健康被害についてWHO（＝原発推進側）の言うことを信じるのも危険です。
1986年に発生したチェルノブイリ原発事故による死者数について、IAEAやWHOは数千人と評価していますが、本当でしょうか？事故から25年が経過した2011年、原発利権団体とは距離を置いているIPPNW（核戦争防止国際医師会議）が健康被害に関して論文を発表しました（下記リンク参照）。
チェルノブイリ原発事故による健康被害：IPPNW（核戦争防止国際医師会議）の論文紹介
上記記事の中では、100万人単位で健康被害が出ていると述べられています。
下のYouTubeでは、チェルノブイリ原発事故により約100万人が亡くなったと主張する別の専門家が紹介されています。是非ともご覧ください。
チェルノブイリの被害者は100万人（29分）日本語字幕あり
最後に：
誰かの主張を吟味する際には、その人が裁判官の格好をした泥棒でないかどうか十分に確認する必要があると思います。犯罪も巨大すぎるとその本質を見極めるのが難しい場合があります。くれぐれもお気を付けください。
以上
